知っていると得をする！「団体保険制度」ってなに？メリットは？どんな保険に加入できるの？
いざというときに加入しておきたい医療保険やがん保険。実は割引で入れる方法があるって知っていますか？ それは会社を通じて加入できる団体保険制度を利用すること。その魅力は、そのお手軽さと保険料の安さに。勤務先が制度を導入していることが前提だけど、会社で申し込み手続きが行え、保険料が割安なのもうれしいところ。上手に団体保険を活用するポイントをチェックしておきましょう。
更新日：2020/01/07
団体保険をおもに取り扱う損害保険会社って？
医療保険やがん保険は生命保険会社以外でも入れるってホント？
医療保険やがん保険を取り扱っている会社といえば、生命保険会社のイメージが強いかもしれませんが、実は「損害保険会社」でも扱っていることを知っていますか？ 生命保険会社が扱っているのは、基本的に生死や健康に対する保険。「ヒト」が亡くなったり、入院や手術をしたりしたときに、本人や家族の生活を守るために「保障」します。損害保険会社が扱っているのは、偶然の事故や災害による損害を補う保険。「モノ」や財産に生じた損害を補うために「補償」します。また、ヒトの身体への補償をする傷害保険なども扱っています。
以前は生命保険に、医療特約として上乗せでつけられることが多かった医療保障ですが、近年は「医療保険」「がん保険」など、単独の保険として加入するのが一般的に。比較的新しいこれらの保険は「第三分野の保険」といわれて、生命保険会社でも損害保険会社でも、どちらでも加入できるようになっています。
保険料が割安な「団体保険」に注目
保険の入り方というと、保険ショップに行く、インターネットで加入する、保険の営業さんに説明してもらう、などが思い浮かびますが、実はそれだけではありません。お勤め先などの「団体で加入する」という方法があります。団体で加入するいちばんのメリットとしては、保険料が割引になること。美術館やテーマパークに「団体割引」があるように、保険も団体でまとめて入ると、保険料の割引が受けられる。企業の福利厚生制度として採用されています。
団体で保険に入る方法は「団体契約」と「団体扱契約」の2種類あります。「団体契約」は、会社などの団体と保険会社が契約を結ぶやり方で、おもに損害保険会社が取り扱っています。保険会社と契約を結んだ会社（団体）は、「団体専用商品」を従業員等に案内して、保険加入者を募ります。会社で手続きが行える、給与天引きで支払えるなどのメリットがありますが、なによりも大きな特徴は、割引率の大きさで、加入者数に応じた割引（団体割引：最大30％）や、保険金利用実績に応じた割引（過去の損害率による割増引）などがあります。 一方の「団体扱契約」の場合は、おもに生命保険会社が取り扱っており、契約者＝個人。個人と保険会社が契約を結びます。企業は給与天引きで保険料の領収を代行することはありますが、保険契約の当事者ではありません。加入できる保険は一般向けの個人保険で、団体扱契約にすることで、割安な保険料で加入できます。
団体保険についてもっと詳しく！メリットと注意点
団体保険に加入するには？
割引率の大きな団体保険ですが、その加入方法も知っておきましょう。団体保険は、いつでも入れるわけではありません。会社などの団体が、年に一度、期間を区切って、保険加入者を募る場合がほとんど。契約をした後は、1年ごとに自動更新。割安な団体保険に入りたい！と思ったら、事前にお勤め先などに制度があるか確認をして、いつ頃募集が行われるかを確認しておきましょう。かんたんな告知だけで加入でき、医師の審査や健康診断書の提出はいりません。手続きも会社でおこなえますし、保険料は給与天引きになるので、とてもお手軽です。入院や手術を補償する医療保険、がんを手厚く補償するがん保険などいろいろあります。
【メリット】
団体保険のメリットは大きく分けて3つあります。ひとつめは、保険料が安いことです。保険会社からすると、企業でまとめて募集手続きをしてくれる団体保険は効率のいい募集方法ですから、団体割引が適用されて、個人で保険に加入するよりも保険料が割安になっています。ふたつめは、加入手続きが簡単なこと。忙しいと、保険代理店に足を運んだり、保険の情報を集めたりするのも面倒だと思いますが、その点、勤務先で手続きが完結する団体保険はお手軽です。また、過去の病気歴などの健康状況告知が個人契約よりも簡単で、健康診断の結果の提出や、医師の審査などもいりません。3つめは、保険料が給与天引きで支払えること。契約時の金融機関への届け出や、加入後の生命保険料控除の手続きなども不要になります。
【注意点】
お勤め先に団体保険があったら、利用する価値が大きい団体保険ですが、注意点もあります。団体保険は、団体に所属している人やその家族のための保険なので、会社を辞めた時には補償を継続できない可能性があります。補償がなくなっても、すぐに別の保険に加入できればいいのですが、その時に既往症を抱えていると加入しにくくなる可能性があります。お勤め先によっては「退職者団体」を設立し、退職後も保険を継続できる場合がありますので、お勤め先の団体保険が退職後も継続できるのかどうか、継続できる場合には現役社員とどんな条件の違いがあるのかなども事前に確認しておくと安心でしょう。
ワンポイントアドバイス
保険料がお手軽で、申し込み手続きも支払いもかんたんな団体保険。「若いうちの保険料をなるべく抑えたい。」「保険料負担を抑えてほかのことにお金を回したい」というニーズには十分応えられるはず。個人的に入る保険と上手に組み合わせたりしながら、賢く活用してみましょう。
PR／東京海上日動、東京海上日動あんしん生命
WRITING／YOSHIMI UJIIE
